自費リハビリ 東京｜23区の費用相場・比較軸と見学ポイント | BRAIN

自費リハビリの施設を東京で探している方の多くは、公的リハビリでは時間が足りない・回数が足りないという壁にぶつかっています。

「介護保険のリハビリは20分や1時間だけ」「もう少しまとまった練習がしたい」――そう感じて自費という選択肢を調べ始めた方は少なくないはずです。

この記事では、東京23区で自費リハビリを選ぶときの費用相場・比較すべき軸・失敗しない見学のポイントを整理します。

解説するのは、脳卒中専門リハビリ施設BRAINの代表で理学療法士の針谷です。

臨床経験と国際的に発表された研究論文に基づいて、家族や当事者の方が判断に迷わないよう情報を整理しました。

自費リハビリは、医療保険や介護保険を使わず、料金を全額自己負担で受けるリハビリのことです。

「保険外リハビリ」と呼ばれることもあります。

東京23区では、ここ10年で脳卒中に対応する自費リハビリ施設が増えてきました。

背景には、公的リハビリの「日数制限」と「時間制限」で十分な量を確保できないという構造的な問題があります。

医療保険下の脳血管リハビリは、原則として発症から180日までという日数制限があります。

介護保険の通所リハビリ・訪問リハビリも、要介護度ごとの単位上限の範囲でしか利用できません。

自費リハビリには日数制限・年齢制限・要介護度制限がないため、必要なだけ集中的に受けられます。

自費リハビリの多くは、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）と1対1で行います。

介護保険の通所リハビリでは集団で行うパートが大きい施設もあるため、個別対応の量が大きく違います。

自費リハビリは、健康保険・介護保険の対象外です。

そのため、料金は施設が独自に設定した金額を全額自己負担で支払います。

後の章で詳しく扱いますが、東京23区では60分あたり1万〜2万円台が中心的な相場です。

自費リハビリを検討するきっかけは、人によってさまざまです。

もっとも多いのは「公的リハビリだけでは時間が足りない」というケースです。

脳血管疾患のリハビリ料は、診療報酬上、原則として発症日から180日まで算定可能です。

回復期リハビリ病棟の入院期間も、脳卒中で原則最大150日（高次脳機能障害を合併する重症例で180日）と定められています。

つまり、本人の状態にかかわらず、半年ほどで医療リハビリの集中的な期間が終わってしまう仕組みです。

退院後は介護保険サービス（通所リハ・訪問リハ）に移行するのが一般的です。

退院前後の暮らしの整え方については、退院後の脳卒中リハビリ完全ガイドでも詳しく解説しています。

介護保険の訪問リハビリは、1単位20分で計算されます。

厚生労働省の介護報酬上、訪問リハビリは1日3単位（60分）×週6単位（120分）が標準的な上限です。

つまり、介護保険下では1週間に2時間程度のリハビリしか確保できない計算になります。

1週間に2時間――この数字を覚えておくと、後の費用相場や効果のエビデンスが理解しやすくなります。

退院から半年〜1年経つと、「リハビリを続けているのに変化が出にくい」と感じる方が増えます。

これは本人の努力不足ではなく、リハビリの量と密度が変化を生み出すレベルに届いていないケースが多いのです。

2014年に発表されたStroke誌の30本以上の研究を統合した分析では、リハビリの時間を長くするほど運動機能の改善が大きくなる傾向が報告されています（Lohse, 2014）。

逆に、十分な量に達しないと、改善幅は小さくとどまります。

「停滞している」と感じる方の多くは、量を増やすことで再び変化が出始めます。

東京23区の自費リハビリの料金は、施設・時間・職種によって幅があります。

2026年5月時点で、複数の自費リハ施設の公開料金を調査して整理した相場が以下です。

※特定の事業者の保証する金額ではなく、業界の参考値として読んでください。

「月にどれくらいかかるのか」は、家計と相談する上で最重要の数字です。

1回90分・1万8千円のプランを基準にすると、頻度別の目安は以下になります。

「3か月だけ集中してやる」設計にすると、総額20〜60万円台に収まるケースが多いです。

ずっと続けるより、目標を決めて期間を区切ったほうが家計的にも続きやすい傾向があります。

「お金を払えば改善するの？」――これは多くの方が抱く当然の疑問です。

結論から言うと、自費リハビリそのものに魔法があるわけではありません。

改善を生んでいるのは「自費」という料金形態ではなく、そこで提供される「量・反復・課題特異性」という3つの要素です。

2014年に発表されたStroke誌の分析では、リハビリ時間が16時間追加されるごとに、運動機能の改善が一定量上乗せされる関係が示されています（Lohse, 2014）。

2016年のJournal of Physiotherapyの分析では、通常リハビリに同じ種類のリハビリを追加すると日常生活動作（ADL）が改善し、効果を出すには通常量の2.4倍以上の追加が必要と報告されています（Schneider, 2016）。

2026年に発表された最新のレビューでも、リハビリ時間を多く確保するほど上肢機能の改善が大きくなる傾向が再確認されています（Patel, 2026）。

日本国内のデータでも、2026年に公開された全国レセプト解析で、回復期リハ病棟で1日2時間以上のリハビリを受けた群はADL改善が大きい傾向が示されました（Tani, 2026）。

つまり、「量を確保できる場所」を選ぶことが、改善の前提条件になります。

「半年経ったら改善しない」という説を聞いたことがある方は多いはずです。

しかし、近年の研究はこの説を否定する方向で進んでいます。

JAMA誌に掲載されたEXCITE試験では、脳卒中から3〜9か月経った時点で開始した集中リハビリでも、上肢機能が有意に改善し、その効果が1年後まで残ったと報告されています（Wolf, 2006）。

同じEXCITE試験の追跡調査では、介入から2年後も改善が保たれていたことが報告されました（Wolf, 2008）。

ロンドンのQueen Square Upper Limb Neurorehabilitation Programmeでは、発症から1年以上経った脳卒中の方を対象に3週間で90時間の集中リハビリを実施し、上肢機能（FMA-UE）が平均で約9点改善したと報告されています（Ward, 2019）。

2025年に発表された同プログラムの最新解析では、機能改善だけでなく生活の質（QOL）も有意に改善したことが示されました（Strawson, 2025）。

2019年のJournal of Neurophysiologyの解析では、回復は脳卒中発症後6か月で必ずしも止まらず、適切な介入を受ければ1年以降も改善が続く可能性が示されました（Ballester, 2019）。

「もう遅い」と諦める必要はありません。

大切なのは、量と質のそろったリハビリを受けられる環境を選ぶことです。

2014年のPLoS ONE掲載の大規模レビュー（467試験、約2万5千人を統合）では、課題指向型・高用量・能動的なリハビリに強いエビデンスがあり、受動的療法のエビデンスは弱いと結論づけられています（Veerbeek, 2014）。

2016年のCochraneレビューでも、生活で実際に使う動作を繰り返し練習する「反復課題練習」が、上肢機能と歩行能力を有意に改善することが示されています（French, 2016）。

つまり、自費リハビリ施設を選ぶときは「マッサージや受け身の電気治療が中心の施設」よりも、「能動的な課題練習を繰り返せる施設」のほうが、エビデンスにかなった選択になります。

東京23区には、自費リハビリ施設が数十か所以上あります。

HPの見せ方は派手でも、中身に大きな差があるのが現実です。

料金や立地だけで選ばず、以下の6つの軸で比較することをおすすめします。

担当するセラピストの臨床経験年数と、脳卒中専門の経験を確認します。

判断材料の例は以下です。

• 臨床経験年数が長いか（8年以上が一つの目安）
• 認定資格（認定理学療法士・専門理学療法士・認定作業療法士など）を保有しているか
• 回復期リハビリ病棟・大学病院での勤務経験はあるか
• 学会発表・論文執筆など、エビデンスに触れている形跡があるか

「代表者だけ専門家で、実際の担当者は別の人」というケースもあるため、誰が自分を担当するのかを必ず確認しましょう。

1回あたりのリハビリ時間と、推奨される頻度を確認します。

研究エビデンスから判断すると、1回60〜90分・週1〜2回以上の確保が改善のスタートラインです。

30分や15分のメニューを「自費リハビリ」として提供している施設は、量の観点では物足りない可能性があります。

すでに紹介した通り、エビデンスのあるリハビリは「能動的な課題練習」が中心です。

体験時に以下を観察してください。

• 受動的なマッサージや電気治療だけで時間が終わらないか
• 「実際の生活で使う動作」を繰り返し練習しているか
• 自分が能動的に動く時間が確保されているか

Cochraneのアンブレラレビューでも、効果的な上肢リハビリの共通因子として「高用量」と「課題特異性」が挙げられています（Pollock, 2014）。

科学的なリハビリ施設は、改善を主観だけでなく数字で確認します。

例えば以下のような評価指標を初回・定期的に測定しているかをチェックします。

• 歩行：歩行速度（10m歩行）、6分間歩行距離、Berg Balance Scale（バランス）
• 上肢：Fugl-Meyer Assessment（FMA-UE）、Action Research Arm Test（ARAT）
• ADL：FIM、Barthel Index
• 言語：標準失語症検査、発話明瞭度の評価

「見た感じ良くなった」だけで進めず、客観指標の変化を共有してくれる施設のほうが信頼できます。

提供形態によって、向き・不向きが変わります。

2020年のCochrane遠隔リハビリレビューでは、テレリハは対面と比べて同等のADL改善が得られる可能性が示されていますが、エビデンスの確実性は限定的とされています（Laver, 2020）。

脳卒中の後遺症は、運動機能だけでなく、手の動き・言葉・嚥下など多岐にわたります。

必要な介入によって、適切な職種が変わります。

• 歩行・バランス・筋力：理学療法士（PT）
• 上肢・手・ADL・高次脳機能：作業療法士（OT）
• 失語症・構音障害・嚥下：言語聴覚士（ST）

言語聴覚士（ST）の自費リハビリは数が少なく、施設が限られます。

必要な職種が在籍しているか、見学・問い合わせの段階で必ず確認してください。

多くの自費リハビリ施設は、初回の体験・見学を受け付けています。

HPの情報だけで判断せず、必ず1〜2施設は体験してから決めることをおすすめします。

見学・体験で確認すべきポイントは以下の7つです。

初回でいきなり練習に入る施設は要注意です。

歩行・筋力・関節可動域・痙縮・感覚など、30分以上かけて評価をしてくれる施設のほうが、その後のプログラム設計の質が高い傾向があります。

「いつまでに、どんな状態を目指すか」を提示してくれる施設は信頼できます。

逆に、「ずっと続けましょう」「一生通ってください」とだけ言う施設は、目標設定の習慣がない可能性があります。

「3か月で必ず歩けるようになります」「絶対に良くなります」のような断定的な言い回しは要注意です。

脳卒中の回復には大きな個人差があります。

2008年の研究では、上肢の自然回復には大きな個人差があり、自然経過で予測できない患者層が一定数存在することが示されています（Prabhakaran, 2008）。

個人差を踏まえた上で、現実的な見通しを語ってくれる施設のほうが誠実です。

回数券や月額契約の場合、解約時の返金条件を確認します。

「途中で体調が悪化したら返金される？」「家族の都合で続けられなくなったら？」――契約前に書面で確認しておくと安心です。

痙縮へのボツリヌス療法、装具の作製、薬の調整――これらは医師の判断が必要です。

かかりつけ医や脳神経内科医との連携を持っている施設は、必要なときに適切な医療につなげることができます。

週1〜2回の自費リハビリだけでは、改善のための量に届きません。

自主練習のメニューを毎回更新してくれる施設は、「施設外の時間」も含めて量を確保しようとしているサインです。

逆に、施設内だけで完結させる方針の施設は、改善の伸びしろが小さくなりやすい傾向があります。

セラピスト主導で「これをやりましょう」と決めるのではなく、本人の生活上の困りごと・希望を起点にプランを作ってくれるかを確認します。

「孫を抱っこしたい」「家の階段を昇りたい」――こうした具体的な目標が、課題指向型訓練のテーマになります。

ここまでの軸を踏まえて、実際に施設を比較するときの手順を整理します。

1. 目標と期間を決める：「何ができるようになりたいか」「いつまでに」「家計でいくら出せるか」を家族で共有する
2. 3〜5施設をリストアップ：立地（自宅から30〜40分以内が現実的）、提供形態（店舗／訪問）、職種（PT／OT／ST）でフィルタリング
3. HPと料金表を比較：1回時間・料金・初回評価の有無・契約形態（都度／回数券／月額）を表にまとめる
4. 1〜2施設で体験：本記事の「見学ポイント7つ」に沿ってチェック
5. 家族で再相談して決定：体験後の感触、料金、通いやすさ、信頼感を総合判断
6. 3か月後に効果を再評価：評価指標の変化を確認し、続けるか見直すかを判断

この6ステップを踏むだけで、勢いで決めて後悔するパターンを避けられます。

自費リハビリだけで生活を組み立てる必要はありません。

介護保険の通所リハ・訪問リハ・デイサービスを併用しながら、「足りない量を自費で補う」設計が現実的です。

具体的な併用設計や、「どこまで公的・どこから自費」の線引きについては、自費リハビリと介護保険リハビリの違い｜併用する時の考え方で詳しく扱っています。

退院後の生活全体の整え方は、退院後の脳卒中リハビリ完全ガイドもあわせて参考にしてください。

原則として、医師の指示書がない自費リハビリの料金は医療費控除の対象になりません。

ただし、医師の同意・指示の下で受ける場合や、施設形態によって扱いが変わることがあります。

判断が難しい場合は、領収書を保管した上で税務署または税理士に確認することをおすすめします。

年齢で一律に区切ることはできません。

Queen Squareプログラムや慢性期の研究では、80代の方でも改善が報告されています（Ward, 2019）。

大切なのは、本人の体力・併存疾患・意欲をふまえてゴールを現実的に設計することです。

あります。

EXCITE試験は発症から3〜9か月の方を対象にしましたが（Wolf, 2006）、Queen Squareプログラムでは平均1年以上経過した方でも上肢機能が改善しました（Ward, 2019）。

「何年経ったか」より「これからどれだけ量と質を確保できるか」のほうが重要です。

効果に大きな差はありません。

本人の通院可能性、自宅環境、必要な機器の有無で選びます。

店舗のほうが集中しやすいという方もいれば、自宅のほうが実際の動作で練習できて効率的という方もいます。

受けられますが、PT・OTに比べて施設数が少ないのが現状です。

「失語症 自費」「構音障害 自費」「東京 ST 自費リハ」などのキーワードで検索すると、対応施設が見つかります。

初回問い合わせの段階で「STが在籍しているか」「失語症の評価ができるか」を必ず確認してください。

BRAINでは、オンライン言語リハビリを提供しており、ご自宅から言語のリハビリをお受けいただくことが可能です。

• 東京23区の自費リハビリ相場は60分1万〜1万5千円、90分1万5千〜2万5千円
• 「3か月だけ集中する」設計にすると総額20〜60万円台に収まりやすい
• 改善のカギは「量・反復・課題特異性」の3要素
• 慢性期でも改善するエビデンスは複数存在する（EXCITE試験、Queen Squareプログラム）
• 比較軸は「セラピストの専門性／時間と総量／課題指向／評価指標／提供形態／職種」の6つ
• 見学では「評価の質／ゴール設定／契約条件／医師連携／自宅練習／傾聴」の7点を確認
• 介護保険サービスとの併用設計が現実的

1. Lohse KR, Lang CE, Boyd LA. Is more better? Using metadata to explore dose-response relationships in stroke rehabilitation. Stroke. 2014;45(7):2053-2058. PMID: 24867924
2. Schneider EJ, Lannin NA, Ada L, et al. Increasing the amount of usual rehabilitation improves activity after stroke: a systematic review. J Physiother. 2016;62(4):182-187. PMID: 27637769
3. Patel M, Serrada I, Hordacre B. Does more rehabilitation lead to better upper limb outcomes after stroke? A systematic review. Front Rehabil Sci. 2026. PMID: 41847569
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最終更新：2026年5月