回復期病院への転院｜選び方と手続きの流れ

回復期リハビリ病院は、脳卒中の発症からおおむね2か月以内に転院し、最長150日（高次脳機能障害をともなう重症例は180日）まで集中的にリハビリを受けられる病棟です（Kinoshita, 2021）。

「急性期病院から早く転院先を決めるよう言われた」「どの病院を選べば後悔しないのか分からない」――。

ご家族にとって、回復期病院選びは情報が少ないなかで短期間に決断を迫られる、最初の大きな関門です。

この記事では、回復期リハビリ病院の制度のしくみ、選び方の判断材料、転院手続きの流れを、脳卒中専門リハビリ施設BRAINの代表で理学療法士の針谷が、臨床経験と研究論文に基づいて解説します。

回復期リハビリテーション病棟は、日本独自の医療制度として2000年に整備されました。

急性期の治療を終えた患者さんが、自宅復帰や社会復帰を目指して集中的なリハビリを受けるための病棟です（Kinoshita, 2021）。

救急車で運ばれた急性期病院ではなく、「リハビリのために移る次の病院」と考えると分かりやすいです。

脳卒中の医療は、3つの段階に分かれています。

急性期病院は救命と再発予防がメインで、リハビリの時間は短いことが多いです。

急性期で行われているリハビリの中身は急性期リハビリ｜入院中に何が行われているのかで詳しく解説しています。

一方、回復期病棟は理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が1日最大3時間（9単位）まで個別リハビリを行える、集中リハビリのための専門病棟です（Kinoshita, 2021）。

回復期病棟は誰でも入れるわけではなく、対象となる病気と入院期間が法律で決まっています。

脳卒中（脳梗塞・脳出血・くも膜下出血）の場合、発症から2か月以内に入院することが原則で、入院期間は最長150日です。

高次脳機能障害（注意・記憶・判断などの障害）をともなう重症例では、最長180日まで延長されます（厚生労働省「診療報酬の算定方法」より）。

注意点として、「発症から2か月以内の入院」が条件です。

この期限を過ぎると回復期病棟には入院できなくなるため、転院先決定は急性期入院中の早い段階から動き出す必要があります。

転院のタイミングは早いほど回復が良好になる傾向が、複数の研究で示されています。

2021年に公開された日本の研究では、発症から回復期病棟入院までの日数（OAI）が短いほど、退院時の日常生活動作（ADL）が良好になることが報告されています（Matsubara, 2021）。

対象は日本の七栗記念病院の回復期リハビリ病棟に入院した脳卒中患者3,112名で、入院までの日数を8段階に分けてADLの結果を比較しました。

結果として、発症から入院までの日数が短いグループほど、退院時の運動FIM（食事・着替え・移動などの自立度を評価する指標）が高く、入院期間も短くなる傾向が示されました。

つまり、急性期病院からの転院は早いほど、最終的に「自分でできること」が多くなる可能性が高いということです。

急性期病院でも、可能な範囲でベッドから起き上がる「離床（早期リハビリ）」を始めることが重要です。

2024年に公開された9つの研究をまとめた分析では、発症48時間以内の早期リハビリ開始が、退院時の日常生活自立度を改善し、安全性も確認されました（Lou, 2024）。

対象は急性期脳梗塞の患者で、介入は発症48時間以内に開始するベッドサイドでの起き上がり・座位・立位練習でした。

ただし、「とにかく早ければ早いほど良い」とは言い切れない側面もあります。

2021年に公開された国際的な大規模研究では、発症24時間以内に短時間の離床を頻回に行う「超早期離床」のみを実施したグループで、14日以内の重大な有害事象（再出血・心臓トラブルなど）がやや増える傾向が報告されました（Bernhardt, 2021）。

大切なのは、主治医・リハビリスタッフが患者さんの全身状態を見ながら「いつから・どの程度」離床を始めるかを判断することです。

ご家族から「もうリハビリを始めて大丈夫ですか？」と尋ねるのは、過剰な遠慮ではなく適切な行動です。

回復期病院を選ぶときに見るべきポイントは、以下の6つです。

パンフレットの「家庭的な雰囲気」「親身な対応」などの抽象的な言葉ではなく、数字とリハビリの中身で比較するのが基本です。

回復期リハビリ病棟には、入院料1〜5の区分（2024年診療報酬改定で1〜5に整理）があります。

区分が小さい（1や2）ほど、看護師・リハビリ専門職の人員配置が手厚く、1日に提供できるリハビリ時間も多くなります。

1日のリハビリ時間が長いほど、機能の回復が大きい傾向があります。

2019年に公開された日本のデータベース研究では、週15時間以上の集中リハビリを受けた高齢の脳卒中患者は、運動FIMの利得が大きかったと報告されています（Kamo, 2019）。

対象は日本リハビリテーション・データベースに登録された65歳以上の脳卒中患者2,325名で、解析手法は傾向スコア分析でした。

病院見学や説明会で、「1日のリハビリ時間は平均何分（何単位）ですか？」と必ず聞いてみてください。

回復期病棟のなかには、土日祝日もリハビリを提供する「365日リハビリ体制」を整えている病院があります。

逆に、土日はリハビリが完全にお休みになる病院もあります。

入院日数は最大150日と決まっているため、土日もリハビリがある病院のほうが、同じ入院期間でも合計のリハビリ時間が長くなります。

「365日リハビリ体制ですか？」「土日のリハビリ時間は平日と同じですか？」と確認してみてください。

回復期病棟は、在宅復帰率（自宅に退院できた患者さんの割合）を公表していることがあります。

入院料1の場合、在宅復帰率は7割以上が施設基準として定められています。

もう一つ重要なのが「実績指数」です。

実績指数は、入院中にどれくらいADL（FIM得点）が改善したかを、入院日数で割って算出した数値です。

数値が高いほど、同じ入院期間でより大きく自立度が改善している病棟と言えます。

入院料1の施設基準は、実績指数40以上と定められています（厚生労働省「回復期リハビリテーション病棟入院料の施設基準」より）。

「在宅復帰率と実績指数を教えてください」と聞くのは、ご家族からの正当な質問です。

同じ「回復期病棟」でも、脳卒中症例の割合や、脳卒中ガイドラインへの取り組み度合いは病院によって差があります。

2019年に公開された日本の全国研究では、脳卒中ガイドラインに沿った標準的なケアの実施状況には施設間でばらつきがあり、ガイドライン遵守の度合いを示す指標の整備が急務とされています（Miura, 2019）。

具体的に確認したい質問は以下の通りです。

• 年間の脳卒中患者の受け入れ数はどのくらいですか
• 嚥下障害（食べ物の飲み込みの障害）への対応はできますか
• 高次脳機能障害（注意・記憶などの障害）へのリハビリは可能ですか
• 失語症（言葉の障害）への言語聴覚療法は受けられますか
• ボツリヌス療法（痙縮への注射治療）は院内で実施できますか

意外と見落とされがちですが、栄養管理はリハビリの結果を大きく左右します。

2021年に公開された日本の研究では、回復期病棟入院時に低栄養リスクがあった脳卒中患者は、入院中の認知機能（認知FIM）の改善が乏しかったことが報告されています（Tsutsumiuchi, 2021）。

対象は1つのリハビリ病院に入院した認知機能低下のある患者90名でした。

また、2024年に公開された研究では、貧血のある回復期患者は身体機能の回復が乏しい傾向が確認されています（Arai, 2024）。

確認したいポイントは以下です。

• 管理栄養士による栄養評価・栄養指導はありますか
• 栄養サポートチーム（NST）は活動していますか
• 薬剤師・歯科衛生士は病棟チームに入っていますか
• カンファレンス（多職種会議）はどのくらいの頻度ですか

回復期病院での目標は、「退院後の生活でちゃんと暮らせること」です。

そのため以下のサポートがあるかを確認してください。

• 家屋調査（家屋訪問）：退院前にリハビリ職員が自宅を訪問し、手すりの設置場所や段差解消の提案をしてくれる
• 外出・外泊訓練：退院前に試験的に自宅に帰り、生活上の困りごとを確認できる
• 介護保険申請のサポート：医療ソーシャルワーカーが要介護認定の手続きを案内してくれる
• 退院後のリハビリ先紹介：訪問リハビリ・通所リハビリ・自費リハビリの選択肢を提示してくれる

2024年に公開された日本の研究では、自宅退院できるかどうかは、退院時のFIM運動項目（特に移動・移乗・トイレ動作）と家族の介護力で予測できることが報告されています（Nakaizumi, 2024）。

同様の予測モデル研究は2021年にも報告されており、移動の自立度と家族のサポート体制が自宅退院の鍵であることが繰り返し示されています（Imura, 2021）。

回復期病院への転院は、ご家族が動く部分も大きいプロセスです。

全体の流れを知っておくと、急性期入院中のあわただしい時期にも落ち着いて行動できます。

急性期病院には医療ソーシャルワーカー（MSW）が在籍しています。

「回復期病棟への転院を考えています」と早めに伝えると、地域の候補リストを作ってもらえます。

急性期病院と回復期病院は「地域連携クリティカルパス」と呼ばれる仕組みで情報を共有しています（Wada, 2023）。

可能であれば、ご家族が候補病院を直接見学することをお勧めします。

見学が難しい場合は、電話で以下を確認できます。

• 入院料の区分（1〜5のどれか）
• 1日のリハビリ時間（平均何単位か）
• 365日リハビリ体制か（土日のリハビリ提供）
• 在宅復帰率と実績指数の直近の数値
• 言語聴覚士（ST）の常勤数（失語症・嚥下障害がある場合）
• 面会・付き添いのルール
• 差額ベッド代（個室料）の有無と金額

候補病院が決まると、急性期病院から診療情報提供書（紹介状）・看護サマリ・リハビリサマリが送られ、受け入れの可否が判定されます。

受け入れが決まると、転院日が調整されます。

転院日は、受け入れ可能なベッドの空き状況によって左右されるため、第一希望が必ず通るわけではありません。

候補病院は1〜2か所ではなく、3〜5か所くらい挙げておくのが現実的です。

転院当日は、救急車ではなく介護タクシーや家族の車で移動することが多いです。

入院翌日からリハビリ評価が始まり、おおむね1週間以内に個別のリハビリ計画書が作成されます。

計画書には目標（例：「自宅で杖歩行ができる」）と退院予定日が記載されます。

ご家族はこの段階で、「希望する退院後の生活」をスタッフに伝えてください。

目標が明確だと、リハビリの方向性も具体的になります。

回復期病棟の入院費は、健康保険の対象です。

自己負担割合（1〜3割）に応じた医療費が請求されます。

ただし、月の医療費が高額になった場合は高額療養費制度で自己負担に上限が設けられます。

長期入院になる回復期は、限度額適用認定証を事前に取得しておくと、窓口での支払いを上限内に抑えられます。

使える制度の全体像は脳卒中の費用｜高額療養費・傷病手当金など使える制度一覧で詳しく解説しています。

会社員の方は傷病手当金、長期障害が残った場合は障害年金や障害者手帳の対象になる可能性があります。

差額ベッド代（個室料）は健康保険の対象外で、1日5,000円〜30,000円が目安です。

本人や家族が同意していない個室への変更には支払い義務がないため、契約前に必ず確認してください。

回復期病院での入院期間は最長150〜180日と区切られています。

退院後の生活を見据えて、入院中にやっておくべきことを整理します。

退院後に訪問リハビリ・通所リハビリ・ヘルパー利用を考えるなら、介護保険の申請が必要です。

40歳以上は申請対象（40〜64歳は脳卒中など特定疾病が要件）です。

認定結果が出るまで1か月程度かかるため、退院の1〜2か月前にはMSWに相談して申請を進めます。

退院後のリハビリには大きく4つの選択肢があります。

• 外来リハビリ（医療保険）：退院した病院または近隣病院の外来。脳卒中の場合は発症から180日（疾患別リハ料の算定上限）が原則。一定の条件下で月13単位までの継続も可能
• 訪問リハビリ（介護保険）：自宅にリハビリ職員が来てくれる。週1〜2回が一般的
• 通所リハビリ（介護保険、デイケア）：施設に通って半日〜1日のリハビリ。送迎あり
• 自費リハビリ：保険外の集中的リハビリ。回数・時間・内容を自由に選べる

自費リハビリは、医療保険・介護保険の対象外となる集中的なマンツーマンリハビリです。

2025年に公開された日本の研究では、回復期病棟退院後にリハビリサービスを受け続けた患者は、ADL・IADL（食事・買い物・家事などの応用動作）が改善する傾向が報告されています（Matsushita, 2025）。

退院は「リハビリの終わり」ではなく「自宅でのリハビリの始まり」です。

発症から1年以降のリハビリの考え方は発症1年以降のリハビリ｜維持期・生活期でも改善は続くのかもあわせてご覧ください。

働き盛りの世代では、復職（仕事復帰）も重要なテーマです。

2025年に公開された日本の研究では、回復期病棟退院後6か月時点での復職率はおよそ3割〜5割の範囲と報告されました（Yamamoto, 2025）。

復職を達成した方には、退院時のADL自立度の高さ・若年・認知機能の保たれ・高次脳機能障害の軽度などの特徴がみられています。

復職を視野に入れる場合、入院中から会社の人事・産業医・主治医との連絡を保ち、職場復帰プログラムへつなぐことが重要です。

強制ではありません。

ただし、急性期病院は「治療が落ち着いた患者さんを次の段階に送り出す役割」を担っているため、急性期入院が長引くと退院・転院を促されます。

転院を拒否するのではなく、希望する病院や時期を伝えて調整するのが現実的です。

受け入れ拒否の主な理由は、ベッドの空き不足・医療管理の難しさ（呼吸管理や透析など）・暴力行為などの行動上の課題です。

1か所で断られても、急性期病院のMSWに伝えれば別の候補病院をすぐ探してくれます。

候補は最初から複数挙げておくのが安全です。

原則として退院です。

上限を超えると、回復期リハビリ病棟入院料が算定できなくなるため、病院側もそれ以上の延長は難しくなります。

そのため退院の1〜2か月前から、退院後のリハビリ先・生活環境の準備を進める必要があります。

原則として、脳卒中の場合は発症から2か月以内の入院が条件です。

この期間を過ぎた場合、回復期病棟以外の地域包括ケア病棟・療養病棟・介護老人保健施設などが選択肢になります。

これらの病棟・施設でもリハビリは受けられますが、回復期病棟ほど集中的ではありません。

原則として可能ですが、転院手続きと医療情報の引き継ぎが必要です。

「リハビリの方針が合わない」「家族の通院距離が遠すぎる」などの理由で変更する方もいます。

ただし、残りの入院可能日数は最初の入院日からカウントされるため、転院先で新たに150日使えるわけではありません。

• 回復期リハビリ 病院は、脳卒中の場合は発症から2か月以内に入院し最長150〜180日まで集中リハビリを受けられる日本独自の病棟
• 発症から入院までの日数が短いほど、退院時の日常生活自立度が良好になる傾向が日本の研究で示されている
• 選び方の判断材料は「入院料区分」「1日のリハビリ時間」「365日体制」「在宅復帰率・実績指数」「脳卒中対応力」「退院後の橋渡し体制」の6点
• 転院は急性期病院のMSWを窓口に進める。候補は3〜5か所挙げておくと現実的
• 退院後はリハビリが途切れないよう、訪問・通所・自費リハビリの体制を入院中から準備しておく

次にやるべきこと：急性期病院のMSWに「回復期病棟への転院を考えています」と早めに伝えてください。候補リストをもらった段階で、本記事のチェック項目を持って見学・電話確認に進むと、納得感のある選択ができます。

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最終更新：2026年5月