脳梗塞後の障害者手帳｜取得できる等級・メリット・申請方法を徹底解説

障害者手帳は、後遺症の重症度に応じて1級〜6級の身体障害者手帳が交付される制度です（厚生労働省「身体障害者障害程度等級表」）。

「自分は何級になるのか」「いつ申請できるのか」「メリットは何があるのか」――。

退院してから少し落ち着いてくると、こうした疑問が次々と出てきます。

結論を先にお伝えすると、手帳の取得は発症から原則6か月以降、医師が「障害固定」と判断した時点で申請できます（愛知県「身体障害認定における障害固定の時期の目安について」）。

等級は麻痺の重さや言葉の障害、視野の欠けなどを基準に1〜6級で判定され、税金控除・医療費助成・JRなどの運賃割引・NHK受信料の減免まで、生活全般に関わる支援が受けられます。

この記事では、脳梗塞のあとに身体障害者手帳をどう取得していくのかを、脳卒中専門リハビリ施設BRAINの代表で理学療法士の針谷が、厚生労働省の一次資料と研究論文に基づいて解説します。

身体障害者手帳とは、身体障害者福祉法に定める一定以上の障害があると認められた方に、都道府県知事・指定都市市長・中核市市長から交付される手帳です（厚生労働省「身体障害者手帳」）。

脳梗塞・脳出血・くも膜下出血といった脳卒中のあとに残る後遺症は、この手帳の対象となります。

脳卒中は世界全体で見ても障害の主要な原因の一つとして位置づけられています（Katan, 2018）。

2025年に公開されたアジアの脳卒中疫学レビューでも、日本を含むアジア地域で脳卒中後の長期的な機能障害が大きな社会的課題と報告されています（Venketasubramanian, 2025）。

脳梗塞のあとに残りやすい後遺症のうち、身体障害者手帳の対象となるのは主に以下の3つの領域です。

このうち脳梗塞でもっとも多いのが、片麻痺による肢体不自由です。

失語症や構音障害は、運動性失語（ブローカ失語）・感覚性失語（ウェルニッケ失語）などのタイプで具体的な状態は異なりますが、いずれも音声・言語機能障害として手帳の対象になります（Berthier, 2005）。

視野欠損は、後頭葉や視放線が脳梗塞のダメージを受けたときに起こる「同名半盲」が代表例です。

等級判定の前提として、医療現場では障害の重症度を測る指標が使われています。

代表的なのが、障害の重症度を測る指標（mRS）と呼ばれる7段階のものさしです。

2007年に公開された総説では、mRSは脳卒中後の日常生活の自立度を0〜6の7段階で評価する世界的な標準指標として位置づけられています（Banks, 2007）。

ただし、mRSはあくまで研究や診療で使われる「日常生活の自立度の指標」であり、身体障害者手帳の等級そのものとは別の評価軸です。

手帳の等級は、厚生労働省が定める「身体障害者障害程度等級表」と「身体障害認定基準」に従って判定されます（厚生労働省、身体障害認定基準 平成15年1月10日障発第110001号）。

身体障害者手帳の等級は、1級（最重度）から6級（最軽度）までの6段階です。

厚生労働省の身体障害者障害程度等級表では、1〜2級が重度、3〜4級が中度、5〜6級が軽度と整理されています（厚生労働省「身体障害者障害程度等級表」）。

なお、7級単独では手帳は交付されません。

ただし、肢体不自由の領域で7級に該当する障害が2つ以上重複する場合は6級として手帳が交付されます（厚生労働省、身体障害認定基準）。

脳梗塞の片麻痺は、上肢・下肢・体幹のそれぞれで等級が判定されます。

厚生労働省の身体障害認定基準（平成15年1月10日障発第110001号）に基づく、上肢・下肢の代表的な目安は以下のとおりです。

「機能の全廃」とは、関節がほとんど動かない、あるいは動いても日常生活で使えない状態を指します。

「著しい障害」は、関節可動域が大きく制限されているか、筋力が大幅に低下していて生活に支障がある状態です。

具体的な数値（関節可動域の角度・徒手筋力テストの段階）は、医師が診察と評価のうえで判定し、市区町村が審査します。

失語症や構音障害は、音声・言語機能障害として手帳の対象になります。

厚生労働省の身体障害認定要領（音声機能、言語機能又はそしゃく機能の障害）では、音声・言語機能障害は3級と4級の2段階のみと定められています。

失語症は、運動性失語と感覚性失語のタイプを問わず音声・言語機能障害として認定されます（国立障害者リハビリテーションセンター「失語症者の制度利用支援について」）。

2005年に公開された総説では、脳卒中急性期で約3人に1人に失語症がみられると報告されています（Berthier, 2005）。

失語症は外見ではわかりにくい障害です。

ご家族が「困っていない」と判断してしまい、申請のチャンスを逃してしまうケースも少なくありません。

脳梗塞では、後頭葉や視放線がダメージを受けることで「同名半盲」と呼ばれる視野欠損が起こることがあります。

同名半盲は、両目とも同じ側（右側または左側）が見えなくなる症状です。

厚生労働省の視覚障害認定基準では、視力障害と視野障害の両方が等級の判定対象になります（厚生労働省「身体障害者手帳制度の視覚障害について」）。

視野障害については、両眼で見たときに視野の半分以上が欠けている場合などが等級の対象です。

具体的な等級は視野計（ゴールドマン型または自動視野計）での測定結果に基づいて判定されます。

脳梗塞のあと、いつから申請できるのかは、多くの方が気になるポイントです。

結論としては、原則「初診日から6か月を経過した日以後」で、医師が「障害固定」と判断した時点から申請できます（愛知県「身体障害認定における障害固定の時期の目安について」、厚生労働省通達に基づく運用）。

障害固定とは、これ以上の機能回復が医学的にほとんど見込めない状態を指します。

脳梗塞のあと急性期から回復期にかけては、リハビリの効果で症状が日々変化します。

そのため、変化の途中で等級判定をすると実態と合わなくなる可能性があるため、原則6か月の経過観察期間が設けられています。

ただし、麻痺が極めて重く、6か月を待たずに障害が固定したと判断できる場合は、6か月以前でも申請が認められることがあります。

6か月の経過観察期間は、等級が低く出てしまうのを防ぐ意味もあります。

たとえば回復期病院で集中的にリハビリを受けている時期に「現時点では4級相当」と判定されても、その後に状態が固まって実際は3級相当だった、というずれが起こりえます。

逆に、リハビリで回復してきている途中で重い等級が決まってしまうと、あとで再判定（変更申請）が必要になることもあります。

身体障害者手帳の申請は、お住まいの市区町村の障害福祉担当窓口で行います（東京都心身障害者福祉センター「身体障害者手帳について」）。

申請から手帳が手元に届くまでの流れは、おおむね以下のとおりです。

1. 市区町村の障害福祉担当窓口で「身体障害者診断書・意見書」の用紙を入手する
2. 身体障害者福祉法第15条に基づく指定医に診断書を作成してもらう
3. 診断書、申請書、写真、印鑑、マイナンバー確認書類をそろえて窓口で申請する
4. 都道府県等の審査を経て、おおむね1〜4か月で手帳が郵送または窓口で交付される

診断書を書いてもらうのは「身体障害者福祉法第15条指定医」です。

かかりつけの主治医がこの指定を受けているとは限らないため、事前に「身障者手帳の診断書は書けますか」と確認することが大切です。

診断書の作成には、自治体の補助がある場合を除き、多くの場合5,000〜10,000円程度の文書料がかかります（金額は医療機関により異なります）。

身体障害者手帳を取得すると、等級と障害の種類に応じてさまざまな支援が受けられます。

主なメリットは、税金控除・医療費助成・交通機関の運賃割引・NHK受信料の減免・各種公共サービスの利用支援です。

身体障害者手帳をお持ちの方は、所得税・住民税・相続税などで「障害者控除」を受けられます（国税庁「障害者と税」）。

1〜2級の方は「特別障害者」として、より大きな控除が適用されます。

また、預貯金の利子等が一定の元本額まで非課税となる「障害者等のマル優」も利用できます（金融機関で手続き）。

多くの自治体では、身体障害者手帳の所持者に対して医療費を助成する制度（重度心身障害者医療費助成など）が用意されています。

対象となる等級・所得制限・助成範囲は自治体によって異なります。

また、「自立支援医療（更生医療）」を利用すると、リハビリ目的の通院や装具作製などの医療費が原則1割負担になる場合があります。

JR各社・私鉄・バス・タクシー・航空・船舶など、多くの交通機関で運賃割引が受けられます（JR東日本「障害者割引制度のご案内」など）。

手帳には「第1種」「第2種」の区分があり、適用範囲が異なります。

第1種・第2種の区分は等級と障害の種類で決まります。

手帳の冊子内に「旅客運賃減額」第1種または第2種の記載があるので、利用時に確認してください。

NHKの受信料は、所定の条件を満たす方に対して半額または全額が免除されます（NHK「放送受信料免除基準」）。

主な基準は以下のとおりです。

• 全額免除：身体障害者手帳をお持ちの方が世帯にいて、世帯構成員全員が市町村民税非課税
• 半額免除：身体障害者手帳1級・2級の方が世帯主かつ受信契約者の場合（視覚または聴覚障害者が世帯主かつ受信契約者の場合は等級を問わず半額免除）

申請は市区町村の障害福祉担当窓口、またはNHKに直接行います。

• 有料道路（高速道路）通行料金の割引（手帳所持者が運転または同乗する登録車両）
• 駐車禁止除外指定車標章（自治体・公安委員会の運用）
• 携帯電話料金の障害者割引プラン（各キャリアの規定）
• 公共施設・博物館・動物園などの入場料割引
• 補装具費の支給（杖、装具、車椅子など）
• 日常生活用具の給付（手すり、入浴用具など）
• ホームヘルプ、ショートステイなどの障害福祉サービス

等級によって受けられる支援の範囲は変わります。

1〜2級は「重度」として支援が最も手厚く、3〜4級は「中度」、5〜6級は「軽度」として一部の支援に限定される傾向があります。

具体的にどの支援がどの等級から受けられるかは、自治体ごとに細部が異なるため、住んでいる市区町村窓口で必ず確認してください。

「障害者手帳」と「障害年金」は、名前は似ていますがまったく別の制度です（日本年金機構「障害厚生年金の受給要件」）。

違いを整理すると以下のとおりです。

大切なポイントは、手帳を持っていても自動的に年金が出るわけではなく、また年金を受給するのに手帳は必須ではないということです。

障害厚生年金は、初診日に厚生年金の被保険者であった場合に支給対象となります（日本年金機構）。

両者は別々の申請が必要で、等級の判定基準も異なるため、手帳3級と年金3級が必ずしも一致するとは限りません。

両方の制度を併用することは可能で、多くの方が「手帳の支援＋年金収入」を組み合わせて生活されています。

BRAINに来られる利用者さんから、申請に関する「よくつまずく点」を整理します。

診断書を書けるのは、身体障害者福祉法第15条に基づく「指定医」のみです。

退院した急性期病院・回復期病院の主治医がそのまま指定医であることも多いですが、必ず確認が必要です。

かかりつけ医が指定医でない場合は、市区町村窓口で「お住まいの地域の指定医一覧」を入手できます。

診断書には、医師の客観的な評価が記載されます。

このとき、診察室では普段の生活の困りごとが伝わりにくいのがよくある問題です。

診察時に短時間だけ動かせば動かせるが、家では疲れて動かせない――そんな実態を伝えるためには、以下のような工夫が役立ちます。

• 普段の生活の動画（着替え・歩行・食事など）を撮ってスマートフォンで見せる
• 自宅でのADL（食事、排泄、入浴、移動など）を箇条書きでまとめて持参する
• リハビリ担当のセラピストに評価サマリーを書いてもらう
• 失語症がある場合はご家族が同行して、意思疎通の実態を医師に伝える

診断書には自治体ごとに「作成から3か月以内」など有効期限が設けられている場合があります。

受け取ったあとに窓口に提出するまで時間が空きすぎると、取り直しになり再度文書料がかかることもあります。

診断書を受け取ったらすみやかに窓口へ申請するのが安全です。

軽い脳梗塞のあと、手帳を取れるかどうかは「後遺症の重さ」で判定されます。

診断名が「軽い脳梗塞」「ラクナ梗塞」「一過性脳虚血発作（TIA）」だったとしても、麻痺・失語・視野欠損などの後遺症が認定基準に該当すれば手帳の対象です。

• 軽度ながら片麻痺が残り、握力低下や巧緻性低下で日常生活に支障がある（5〜6級相当）
• 軽度の構音障害や失語症が残り、他人との会話で支障がある（4級相当）
• 軽度の同名半盲があり、視野計検査で基準に該当する（5級相当）

• 後遺症がほぼ残っていない（自覚的にも他覚的にも生活上の支障がない）
• 残っている障害が7級相当のみで、ほかに併存する身体障害がない
• 主観的な疲れやすさのみで、運動機能・言語・視覚に客観的な障害が認められない（高次脳機能障害の場合は精神障害者保健福祉手帳の対象になる可能性）

高次脳機能障害（注意障害・記憶障害・遂行機能障害など）は、身体障害者手帳ではなく「精神障害者保健福祉手帳」の対象になります。

身体障害と高次脳機能障害が両方ある場合は、身体障害者手帳と精神障害者保健福祉手帳の両方を併用できます（国立障害者リハビリテーションセンター高次脳機能障害情報・支援センター）。

BRAINでは、保険外リハビリのなかで多くの方の手帳取得・更新・等級変更をサポートしてきました。

退院後リハビリのプロセス全体については、退院後リハビリ完全ガイド｜脳卒中後の社会復帰までの道のりでも整理しています。

そのうえで、手帳のタイミングを判断するうえで以下の点を大切にしています。

• 発症からおおむね6か月時点でリハビリ進捗を整理し、主治医に共有する
• 麻痺・失語・視野欠損のすべてを評価し、見落としを防ぐ
• 診断書作成時に、リハビリで把握しているADL情報を文書で提供する
• 取得後は、利用できる支援を市区町村窓口で一緒に確認する

また、手帳取得後もリハビリは継続することが大切です。

2020年に公開された複数の研究をまとめた分析では、脳卒中後の身体機能トレーニングが心肺機能と歩行能力を改善すると報告されています（Saunders, 2020）。

手帳取得は「ゴール」ではなく、生活を支える土台を整えたうえで、回復に向けてリハビリを続けるためのスタートラインです。

再発予防の観点もあわせて、脳卒中の再発予防｜エビデンスに基づく8つの習慣もご一読ください。

また、手帳取得後の生活では「疲れやすさ」が大きな課題になります。詳しくは脳卒中の疲労｜疲れやすさの原因と対処法で解説しています。

はい、再申請は可能です。

状態が変化した場合や、診断書を別の指定医に依頼し直す場合など、再度申請手続きを行えます。

却下の理由を市区町村窓口で確認し、診断書の内容を見直したうえで再申請するのが一般的です。

状態が大きく変化した場合は、等級変更（再認定）の申請ができます。

状態が悪化した場合は等級が上がる方向に、回復した場合は下がる（または対象外になる）こともあります。

再判定の手続きは、新規申請とほぼ同じ流れで指定医の診断書が必要です。

はい、7級単独では手帳は交付されません（厚生労働省「身体障害者障害程度等級表」）。

ただし、肢体不自由において7級相当の障害が2か所以上重複する場合は、合算で6級として手帳が交付されます。

たとえば、上肢に7級相当の障害があり下肢にも7級相当の障害があるケースなどが該当します。

はい、対象になります。

厚生労働省の視覚障害認定基準では、視野計（ゴールドマン型または自動視野計）で測定した視野の欠損が一定基準を超えれば、視覚障害として等級判定の対象になります。

同名半盲で両眼の視野の半分以上が欠けている場合は、5級相当として認定されることが一般的です。

はい、取れます。

失語症は音声・言語機能障害として、3級または4級の対象になります（厚生労働省、身体障害認定要領）。

運動性失語（ブローカ失語）でも感覚性失語（ウェルニッケ失語）でも、意思疎通の困難さの程度で等級が判定されます。

脳梗塞のあとに身体障害者手帳を取得することは、税金・医療・交通・NHK受信料・補装具など、生活全般を支える土台になります。

本記事のポイントを整理します。

• 身体障害者手帳は1〜6級。脳梗塞では肢体不自由・音声言語・視覚の3領域が対象
• 申請は原則発症から6か月以降、医師が「障害固定」と判断した時点
• 必要書類は申請書・指定医の診断書・写真・印鑑・マイナンバー確認書類
• メリットは税金控除・医療費助成・運賃割引・NHK受信料減免・補装具支給など多岐にわたる
• 等級は1〜2級が重度、3〜4級が中度、5〜6級が軽度として支援範囲が決まる
• 「手帳」と「障害年金」は別制度。両方の併用が可能
• 軽い脳梗塞でも後遺症の状態次第で5〜6級として取得できる

制度の詳細は法改正・自治体の運用で変わるため、必ずお住まいの市区町村の障害福祉担当窓口で最新情報を確認してください。

BRAINでは、手帳取得のタイミング判断・主治医との連携・取得後のリハビリ継続まで、利用者さんの状況に合わせて伴走しています。

• 厚生労働省「身体障害者障害程度等級表」https://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/shougaishatechou/dl/toukyu.pdf
• 厚生労働省「身体障害者障害程度等級表の解説（身体障害認定基準）」平成15年1月10日障発第110001号 改正後全文 https://www.mhlw.go.jp/content/000615256.pdf
• 厚生労働省「身体障害者手帳制度の視覚障害について」（第1回視覚障害認定基準検討会 資料2）https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12201000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu-Kikakuka/0000149288.pdf
• 愛知県「身体障害認定における障害固定の時期の目安について」https://www.pref.aichi.jp/soshiki/shogai/0000071135.html
• 東京都心身障害者福祉センター「身体障害者手帳について」https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/shisetsu/jigyosyo/shinsho/shinshou_techou/techonituite
• 国立障害者リハビリテーションセンター「失語症者の制度利用支援について」https://www.rehab.go.jp/application/files/9715/2092/4757/08_25_04_251_PDF436KB.pdf
• NHK「放送受信料免除基準」https://www.nhk-cs.jp/jushinryo/menjo/qa.html
• JR東日本「障害者割引制度のご案内」https://www.jreast.co.jp/equipment/waribiki/
• 日本年金機構「障害厚生年金の受給要件・請求時期・年金額」https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/seido/shougainenkin/jukyu-yoken/20150401-02.html

• Venketasubramanian N. Stroke Epidemiology in Asia. Cerebrovasc Dis Extra. 2025. PMID: 39778534
• Katan M. Global Burden of Stroke. Semin Neurol. 2018. PMID: 29791947
• Berthier ML. Poststroke aphasia: epidemiology, pathophysiology and treatment. Drugs Aging. 2005. PMID: 15733022
• Banks JL. Outcomes validity and reliability of the modified Rankin scale: implications for stroke clinical trials. Stroke. 2007. PMID: 17272767
• Rodgers H. Stroke. Handb Clin Neurol. 2013. PMID: 23312661
• Saunders DH. Physical fitness training for stroke patients. Cochrane Database Syst Rev. 2020. PMID: 32196635
• Majumder D. Ischemic Stroke: Pathophysiology and Evolving Treatment Approaches. Neurosci Insights. 2024. PMID: 39444789