訪問リハビリとは｜通所リハビリとの違いと選び方

訪問リハビリとは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が自宅に来てくれるリハビリのことです。

通所リハビリ（デイケア）は施設に通って受けるリハビリで、両方とも介護保険の対象サービスです（厚生労働省・介護サービス情報公表システム）。

「退院後どちらを選べばいいの？」「ケアマネさんに何を伝えればいい？」――そんな疑問を持つご本人・ご家族はとても多いです。

この記事では、訪問リハビリと通所リハビリの違い、選び方の判断軸、相談手順を、脳卒中専門リハビリ施設BRAINの代表で理学療法士の針谷が、公的制度資料と研究論文に基づいて解説します。

訪問リハビリとは、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）が自宅を訪問してリハビリを行うサービスです。

正式には「訪問リハビリテーション」と呼ばれ、介護保険または医療保険のいずれかで提供されます（厚生労働省・令和3年度介護報酬改定資料）。

自宅という生活の場で、実際の動作（トイレ・着替え・段差越え・浴室への移動など）を題材に練習できるのが大きな特徴です。

訪問リハビリは、提供元と保険の種類によって大きく2つに分かれます。

同じ「自宅でリハビリを受ける」サービスでも、書類上は別の制度として位置づけられています。

どちらを使えるかは、介護保険の認定有無や主治医の判断、地域の事業所の空き状況で決まります。

介護保険の訪問リハビリを利用できるのは、原則として以下に該当する方です。

• 要介護1〜5または要支援1・2の認定を受けている方
• 主治医が「通院が困難であり、訪問でのリハビリが必要」と判断した方
• ケアマネジャーがケアプランに訪問リハビリを位置づけている方

脳卒中後で麻痺がある方、歩行が不安定な方、認知機能の影響で通所が難しい方などが対象になりやすいです。

2021年に公開された日本の医療・介護制度の解説論文では、回復期病院退院後の脳卒中患者にとって、訪問リハビリと通所リハビリが在宅生活継続の重要な柱であると述べられています（Kinoshita, 2021）。

訪問リハビリで行うことは大きく分けて以下のような内容です。

• 関節可動域訓練・筋力訓練：麻痺側の手足を動かす、固まらないようにする
• 歩行練習・移動練習：家の中・玄関・階段・近所への外出など、実際の生活場面で行う
• 日常生活動作の練習：トイレ・着替え・入浴・食事の動作を、実際の家具・設備で行う
• 住環境の調整助言：手すりの位置、段差解消、福祉用具の使い方の指導
• 言語・嚥下訓練（STが訪問する場合）：会話・読み書き・飲み込みの練習
• 家族への介助方法指導：本人を支える側がどう手伝うかを学ぶ

1回あたり20分・40分・60分の単位で、週に1〜3回程度のペースで利用するのが一般的です。

通所リハビリ（デイケア）は、介護老人保健施設や病院・診療所のリハビリ室に通って受けるサービスです。

正式には「通所リハビリテーション」と呼ばれます。

施設には平行棒・トレッドミル・各種運動機器・電気刺激装置などの専門機器がそろっており、訪問では難しい運動が可能です（厚生労働省・通所リハビリテーション）。

通所リハビリを利用できる方の条件は以下の通りです。

• 要介護1〜5または要支援1・2の認定を受けている方
• 送迎で施設まで移動でき、半日〜1日その場にいられる方
• 主治医が通所リハビリの必要性を認めている方

送迎車両が玄関先まで迎えに来てくれるため、自分で歩いて外出するのが難しい方でも利用できます。

通所リハビリは半日（3〜4時間）または1日（6〜8時間）の単位で利用します。

プログラム例は以下の通りです。

• 個別リハビリ：PT・OT・STとマンツーマンで20〜40分
• 集団体操・レクリエーション：他の利用者と一緒に行う運動・脳トレ
• マシン運動：エアロバイク・筋力トレーニング機器の使用
• 入浴・食事（1日コースの場合）：施設の設備を利用

訪問リハビリと通所リハビリは、同じ「介護保険のリハビリ」でも内容が大きく異なります。

違いを場所・対象者・時間・頻度・費用・内容の6つの軸で整理しました。

※費用はあくまで目安です。要介護度・地域・加算項目によって変動します。

正確な金額は、ケアマネジャーまたは事業所に確認してください（厚生労働省・介護報酬告示）。

「家でやるリハビリって本当に効果があるの？」という疑問はよく寄せられます。

結論から言うと、在宅でのリハビリは身体機能・日常生活動作の改善に効果があることが、複数の研究で確認されています。

2020年に公開された11の研究をまとめた分析では、在宅でのリハビリが運動機能・歩行能力の改善に有効と報告されています（Chi, 2020）。

対象は自宅で生活している脳卒中後の方、介入は理学療法・作業療法を中心とした在宅リハビリ、比較対象は通常ケアまたは介入なしでした。

2025年に公開された分析でも、在宅リハビリは日常生活動作（ADL）の自立度を有意に高めると結論づけられています（Do, 2025）。

2017年に公開された17の研究をまとめた分析では、退院後すぐに在宅リハビリを開始する仕組み（早期退院支援）は、入院期間を短縮しながら同程度の機能回復が得られると報告されています（Langhorne, 2017）。

つまり、自宅でリハビリを続けても病院と同じくらいの効果が得られる可能性があるということです。

2022年に公開された16の研究をまとめた分析では、在宅での上肢リハビリは麻痺側の手・腕の運動機能を改善すると報告されています（Toh, 2022）。

自宅でも、適切な内容と頻度で取り組めば、手や腕の動きを良くすることが期待できます。

訪問リハビリと通所リハビリの選び方には、明確な「正解」はありません。

ご本人の状態・目標・家族の状況に合わせて、6つの判断軸で考えるとわかりやすいです。

送迎車両への乗り降り、施設での半日以上の滞在に耐えられるかが最初の分かれ目です。

玄関の段差、車椅子の積み込み、家族の付き添いの必要性なども含めて考えます。

外出が困難な方、長時間の滞在で疲れてしまう方は訪問リハビリが向いています。

通所リハビリでは、ほかの利用者やスタッフとの交流が生まれます。

「家にこもりがちで気分が落ち込む」「会話の機会が減った」という方には、通所が良い刺激になります。

一方で、「他人と一緒は疲れる」「自分のペースでやりたい」という方には訪問が合います。

「自宅のトイレで立ち上がりにくい」「浴室への動線が不安」「玄関の段差を越えられない」――こうした課題は、訪問リハビリの方が直接的に解決できます。

同じ動作を施設の練習台で行うのと、実際のご自宅の便座・浴室で行うのとでは、難しさが違います。

住環境への適応が課題の方は訪問リハビリが効果的です。

通所リハビリでは半日〜1日の滞在中に、個別リハビリ＋集団体操＋マシン運動と複数の運動を組み合わせられます。

訪問リハビリは1回20〜60分のため、運動量という意味では通所の方が確保しやすいです。

「もっと体力をつけたい」「歩く距離を伸ばしたい」という活動量重視の目標がある方は、通所リハビリが向いています。

通所リハビリの利用中は、ご家族にとっての休息時間（レスパイト）になります。

家族介護の負担が大きい場合、通所リハビリは家族支援としての側面も持ちます（Ugur, 2019）。

逆に「家族が日中いないので、訪問の時間に立ち会えない」という場合は訪問の方が現実的なこともあります。

歩行訓練のための平行棒・トレッドミル、上肢練習のためのマシン、入浴動作の練習設備などは、施設でしか体験できません。

こうした設備での評価・練習が必要な場合は、通所リハビリの方が適しています。

訪問リハビリも通所リハビリも、原則として介護保険を使うため、以下の手順で進めます。

まずは要介護認定の申請を行います。

市区町村の介護保険担当窓口または地域包括支援センターで手続きできます。

申請から認定までは通常30日程度かかります（厚生労働省・要介護認定）。

要介護1〜5の認定が出たら、居宅介護支援事業所のケアマネジャー（介護支援専門員）と契約します。

要支援1・2の場合は、地域包括支援センターの保健師や社会福祉士が担当します。

ケアマネに伝えるべき情報は以下の3点です。

• 本人の目標：何ができるようになりたいか（例：トイレに一人で行きたい、買い物に行きたい）
• 困っている動作：今、どんな場面で困っているか（例：浴槽をまたげない、玄関の段差で転びそう）
• 希望する形態：訪問・通所どちらに関心があるか、もしくは併用したいか

訪問・通所どちらのリハビリも、主治医の意見書または指示書が必要です。

かかりつけ医に「ケアマネさんから訪問リハ／通所リハの利用を勧められたので、指示書をお願いします」と伝えてください。

ケアマネが利用回数・利用日を決めたケアプランを作成します。

事業所と契約し、初回訪問または初回通所の日程を調整して、サービス開始です。

介護保険を使う場合、原則1割（所得により2〜3割）の自己負担です。

令和3年度の介護報酬を例にとると、おおよその目安は以下の通りです。

要介護度ごとの支給限度額（区分支給限度基準額）の範囲内であれば1割負担です（厚生労働省・介護保険制度の概要）。

限度額を超えた分は全額自己負担となるため、ケアマネと利用回数の調整が必要です。

医療費の負担軽減制度については脳卒中の費用｜高額療養費・傷病手当金など使える制度一覧で詳しく解説しています。

介護保険の訪問・通所リハビリは多くの方の生活を支えていますが、「もっとやりたい」「もっと改善したい」という方には時間や内容が物足りなく感じられることもあります。

その背景には以下のような事情があります。

• 1回20〜40分の中で評価・指導・運動を全部やらなければならない
• 担当療法士が脳卒中以外の疾患も担当しており、脳卒中特化の経験が必ずあるとは限らない
• 機器（電気刺激・BMI・ロボットなど）を導入している事業所は限られる

2021年に公開された日本の介護保険・医療連携の論文では、回復期退院後の脳卒中リハビリには課題が残されており、地域差・サービス内容の標準化が今後の課題と指摘されています（Kinoshita, 2021）。

こうした課題への一つの選択肢として、保険外（自費）リハビリという選び方もあります。

保険外リハビリは時間・頻度・内容を自由に組み立てられる代わりに、全額自己負担です。

発症1年以降の生活期でも改善が続くのか、という観点については発症1年以降のリハビリ｜維持期・生活期でも改善は続くのかで解説しています。

BRAINでは、保険外での訪問リハビリサービスを提供しています。

東京23区内であれば移動費¥4,400でどちらにでも伺います。

はい、併用できます。

要介護度の支給限度額の範囲内であれば、ケアプランの中で両方を組み合わせることが可能です。

「平日は通所、土曜は訪問」のような使い方をする方もいらっしゃいます。

介護保険の認定がない場合でも、医療保険を使った訪問看護ステーションからのリハビリが利用できることがあります。

主治医が「医療上の必要性が高い」と判断した場合に限られるため、まずはかかりつけ医に相談してください。

事業所内のシフトや専門性により、担当者は事業所側が決めることが一般的です。

ただし、「上肢のリハビリを重視したいのでOTを希望」「言語の練習が必要なのでSTを希望」など職種の希望はケアマネ経由で伝えられます。

デイサービス（通所介護）は、日中の介護・入浴・食事・レクリエーションが中心のサービスです。

デイケア（通所リハビリ）はPT・OT・STによる専門的なリハビリが提供される点が大きな違いです。

機能回復を目的とする場合はデイケア、社会交流・介護負担軽減が目的の場合はデイサービスが向いています。

明確な期間制限はありませんが、ケアプランは定期的に見直されます。

「目標が達成された」「状態が安定した」と判断された場合は、頻度の見直しや他サービスへの移行が提案されることがあります。

長く続けたい場合は、新たな目標を設定して継続意義をケアマネと共有することが大切です。

• 訪問リハビリはPT・OT・STが自宅に来て行うリハビリ、通所リハビリ（デイケア）は施設に通って受けるリハビリ
• どちらも介護保険のサービスで、要介護・要支援認定が必要
• 訪問は実際の生活動作・住環境に直結、通所は専門機器・社会交流・運動量がメリット
• 選び方の6つの軸：外出可否／社会性／自宅動作の課題／運動量／家族の状況／設備の必要性
• 両方の併用も可能、ケアマネへ希望を伝えるのが第一歩
• 介護保険の認定がまだの場合は、地域包括支援センターに最初に相談

次にやるべきこと：まずはお住まいの市区町村の地域包括支援センターに電話し、介護保険申請の手続きについて確認してみてください。すでに認定を受けている方は、担当ケアマネに「訪問リハ／通所リハを検討したい」と伝えるところからです。

1. Chi NF, et al. Systematic Review and Meta-Analysis of Home-Based Rehabilitation on Improving Physical Function Among Home-Dwelling Patients With a Stroke. Arch Phys Med Rehabil. 2020;101(2):359-373. PMID: 31689417
2. Do Y, et al. Effectiveness of home-based Rehabilitation on Activities of Daily Living in Patients With Stroke: Systematic Review and Meta-Analysis. Phys Ther. 2025;105(6):pzaf040. PMID: 40167208
3. Toh SFM, et al. Effectiveness of home-based upper limb rehabilitation in stroke survivors: A systematic review and meta-analysis. Front Neurol. 2022;13:964196. PMID: 36188398
4. Langhorne P, Baylan S, Early Supported Discharge Trialists. Early supported discharge services for people with acute stroke. Cochrane Database Syst Rev. 2017;7(7):CD000443. PMID: 28703869
5. Kinoshita S, et al. Transitional and Long-Term Care System in Japan and Current Challenges for Stroke Patient Rehabilitation. Front Neurol. 2021;12:711470. PMID: 35087461
6. Konishi T, et al. Association between Care-need Level after Discharge and Long-term Outcomes in 7491 Patients Requiring Rehabilitation for Stroke. JMA J. 2024;7(1):51-60. PMID: 38314431
7. Ugur HG, Erci B. The Effect of Home Care for Stroke Patients and Education of Caregivers on the Caregiver Burden and Quality of Life. Acta Clin Croat. 2019;58(2):321-332. PMID: 31819329
8. Hatano E. Long-term Care Insurance in Japan: How physicians are involved in providing rehabilitation for the elderly. Japan Med Assoc J. 2012;55(3):237-241. PMID: 25237223
9. 厚生労働省. 介護サービス情報公表システム. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/service/index.html
10. 厚生労働省. 通所リハビリテーション. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/service/05.html
11. 厚生労働省. 要介護認定について. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/nintei/index.html
12. 厚生労働省. 介護保険制度の概要. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/gaiyo/index.html

最終更新：2026年5月